昨日とは打って変わり日経平均は4日ぶりに大幅反発にしました。
6日の米国市場でNYダウは反発し、68ドル高で終わりました。
中東情勢悪化への警戒感から一時200ドル超下落しましたが、引けにかけて上昇へ転じました。
円相場は一時1ドル＝108円半ばまで下落し、前日に450円超下落した日経平均も本日は米株高や円安を受けて115円高からスタートしました。
株価指数先物に海外投資家の断続的な買い戻しが入り、日経平均は後場に23577.44円（前日比372.58円高）まで上昇する場面があったが、現物株の売買はやや盛り上がりに欠けました。
大引けの日経平均は前日比370.86円高の23575.72円となりました。
東証1部の売買高は11億5795万株、売買代金は2兆1251億円でした。
業種別では、全33業種がプラスとなり、精密機器、その他金融業、サービス業、不動産業、陸運業が上昇率上位だった。東証1部の値上がり銘柄は全体の91％、対して値下がり銘柄は7％と大変少なかったです。
米国発の地政学リスクは株価にどのような影響を与えるか
米国発の地政学リスクに世界が揺れる中6日の米国株式市場は底堅さを見せました。
米軍によるイラン革命防衛隊のソレイマ二司令官の殺害によって米国とイランの関係が悪化したことを受け世界の株式市場が暴落した中米国ではむしろ買いのチャンスであるという動きがありました。
6日は取引開始直後に一時200ドル超下落しましたがその後は上昇に転じました。
３日の下落分と合わせても2日につけた過去最高値からの下落率は0.6%にとどまりました。
６日は日本とインドが約2％、ドイツやフランスも約1％約下落したことを思えば当事国の米国の株式市場は楽観的でした。
過去も中東での対立が買い場になったことはあります。
2002年にブッシュ大統領がイランなど3か国を悪の枢軸と批判したときは直後にダウ平均は２％超下落しましたが1ヶ月後には５％高と回復しました。
2003年のイラク戦争でも株式市場はプラスで反応しました。
当時と異なるのはシュール革命で米国は原油の純輸出国になっており原油高の悪影響が小さいということです。
米国の企業業績や消費意欲は良好であることに加えこの対立によって金融政策の支えが続くとみているようです。
大規模な軍事衝突が起これば話は別ですが当面は大崩れがないという見方がでています。
私は日本の株価を支えているのは外国人なので今回の米国とイランの対立はネガティブ
に見ていて利確をしていこうと思っています。
今日の取引き
SUBARU（7270） 2697円 100株売却
JUKI（6440） 858円 100株売却
SUBARU（7270） 2678.5円 100株買い
日本ホスピス（7061） 2421円 100株買い
JT（2914） 2382.5円で100株買い2384.5円で100株売却（１日信用）
JT（2914） 2382円で100株買い2386円で100株売却（１日信用）
JT (2914） 2383円で100株買い2386円で100株売却（１日信用）
じげん（3679） 533円で100株買い538円で100株売却（１日信用）
新日本製薬（4931） 1436円で100株買い1440円で100株売却（１日信用）
ラウンドワン（4680） 1044円で100株買い1047円で100株売却（１日信用）
今日の確定利益は6900円でした。
